万人受けしない！超個性派の住宅ローン6選

• 完済時年齢は満80歳未満
  借入時年齢が65歳以下、完済時が満80歳未満となるように設定する必要があります。最長50年といっても、完済年齢に達するまでの年数が限られるため、若年層ほど長期の返済期間を選びやすくなります。具体的には、50年の住宅ローンを組む場合、29歳までに組む必要があります。
• 借入期間が35年を超えると金利が上乗せに
  住信SBIネット銀行では、返済期間が35年を超える場合は金利が年0.15％上乗せされます。例として、変動金利のベースが0.45%の場合、50年ローンにすると0.6%（＋0.15%）になります。
• 他の条件は従来の住宅ローンと同様
  安定収入があること、団体信用生命保険に加入できること、国内在住であることなど、一般的な要件はほぼ変わりません。

• 月々の返済額が抑えられる
  返済期間を長くすることで、35年ローンに比べて月々の返済負担が下がります。そのため、住宅購入時の選択肢が広がる可能性があります。
• 団信期間が長くなる
  住宅ローンは同時に団体信用生命保険の役割も果たすため、返済期間が長ければ、万一の際に保険が適用される期間も長くなります。
• 若年層のマイホーム取得ハードルを下げる
  20～30代前半であれば、長期ローンを組むことで初期の月々の出費を大幅に抑えられる場合があります。教育費など他の家計支出が多い段階でも返済を続けやすくなります。

• 総返済額が増える
  返済期間が長くなるほど支払う利息は増えるため、35年ローンと比較して最終的な総返済額が高くなりやすいです。
• 適用金利が高くなる可能性
  35年ローンと比較して50年ローンでは金利が高くなる可能性が高いです。
• 定年後も返済が続くリスク
  完済時80歳未満とはいえ、高齢になっても返済し続ける可能性があります。将来転職や収入減少などの予期せぬ事態が起きた際、長期返済が重荷になるかもしれません。

家計収支の変化に合わせて返済額を柔軟に調整
たとえば、産休・育休期間の収入減や、お子さまの進学による教育費負担が重なる時期には、返済額を減らして家計をサポートすることができます。逆に、収入が安定している期間や共働きで家計に余裕がある場合には、返済額を増やすことで早期完済を狙うことも可能です。

対象期間の上限や利用条件がある
返済額を増減できる期間や回数には制限があるため、慎重にタイミングを考える必要があります。

• 家計負担を安定させやすい
  出産・育児やお子さまの進学など、将来的に出費が増えるタイミングをあらかじめ見込めるので、その時期だけ返済額を減らせるのは安心です。ライフイベントによる家計圧迫を和らげる効果が期待できます。
• 収入が多い時期に繰り上げ返済のような効果
  返済額の増額を選択すれば、元本を早めに減らして利息負担を軽くすることも可能です。一般的な繰り上げ返済と異なり、申し込み時点で「将来的に返済額を増やす」仕組みを組み込めるため、計画的に無理なくローンを返済できる可能性があります。
• ライフイベントの不確定要素に対応可能
  将来の家計状況を厳密に予測することは難しいですが、このプランがあれば、支出の増加や収入減少時の柔軟性が高まります。

• 返済費用の総額が増加する可能性
  返済額を減らした期間の利息分が増えたり、返済期間を延長することで、トータルの返済額が増えるリスクがあります。減額する際は、返済期間の延長や翌年以降の返済額増額などによって、最終的な返済計画にどの程度の負担がかかるかを確認する必要があります。
• 手数料が発生する
  返済額を増減させるたびに、所定の手数料5,500円（税込）がかかります。手数料を抑えるためには、子育て応援サービスを利用するか、なるべく変更回数を少なくするなどの対策が必要です。
• 審査や適用条件がある
  どの程度返済額を減らすかなどは銀行の所定審査をクリアする必要があります。また、申込時期や利用可能条件なども定められているため、必ずしも希望通りに減額できるとは限りません。

• 融資事務手数料が一律33万円（税込）
  借入額が3,000万円でも5,000万円でも、事務手数料は変わらず一律33万円（税込）で、ネット銀行の中でも低水準であるとされています。
• 保証料が無料
  多くの金融機関で発生する保証会社への保証料が不要になっています。このため、事務手数料＋保証料の合計額で比べると、他行より安く抑えられるケースが多いです。
• 全疾病保障団信が無料で付帯
  楽天銀行の住宅ローン（変動金利・固定特約型）の場合、全疾病保障が無料で付帯されるため、ローン借入時の保険料負担を抑えられます。

• 借入額が大きいほどお得
  借入金額が大きいほど、定率で計算される他行の事務手数料は高額になりやすいですが、楽天銀行であれば一律33万円のため大幅に費用を抑えられます。
• 諸費用を抑えられるので家計にやさしい
  事務手数料が高いと、頭金や引っ越し費用に回せるお金が減ってしまいます。固定額のため資金計画が立てやすく、初期費用が抑えられるというメリットがあります。
• ネット銀行ならではの低金利・ポイント付与
  低金利での融資に加え、楽天市場などでポイントが貯まりやすくなる特典を活用できます。

• 借入額が少ない場合は、定率型より割高になる可能性
  たとえば、1,000万円以下の小額借入や早期返済を予定している場合は、逆に定額型の方が手数料負担が大きく感じることもあります。

• 家電・家具・EV・V2H機器の購入資金をローンに組み込み可能
  ヤマダホールディングスグループで購入予定の家電や家具、さらには電気自動車（EV）やV2H機器（家庭用大容量バッテリー）の費用を住宅ローンに組み込むことができます。新生活に必要な出費をまとめて一本化できるため、最初の自己資金負担を軽減しやすいです。
• 一部繰り上げ返済手数料が無料
  変動金利期間中であれば、1円単位から何度でも手数料0円で一部繰り上げ返済が可能です。まとまった資金ができたときに繰り上げ返済を行うことで、総返済額の軽減につながります。

• 低金利で総返済額を抑えやすい
  ネット銀行ならではの金利引下げ幅が大きく、トータルの利息負担を軽減できる可能性があります。さらに全疾病保障や先進医療特約が無料で付帯できるプランもあり、保険のコスト面でもメリットがあります。
• 家具・家電・EV費用も含めて一本化できる
  住宅ローンとは別途、家電や家具、EVをローンで組むより、金利が低い住宅ローンに組み込む方が支払い総額を抑えられます。大きな出費が重なる新生活でも、お財布事情をまとめやすいのは大きな魅力です。
• 無料で一部繰り上げ返済がしやすい
  繰り上げ返済のハードルが低いことは、「早く元本を減らして、利息負担を減らしたい」という人にとって大きな強みです。

• 他社キャンペーンやメインバンク優遇と比較が必要
  他行・他社では、給与振込指定やカードローン利用などで独自の優遇を行っている場合があります。ヤマダNEOBANK住宅ローンの利点と合わせて、総返済額で比較しましょう。

• 順位連動キャッシュバックで楽しみながら返済
  年間最大5万円×5年＝25万円のキャッシュバックは、ファンにとってシーズン順位を応援する大きなモチベーションとなります。
• ネット完結の利便性と金利の魅力
  住信SBIネット銀行の住宅ローンと同等レベルの金利設定に加え、WEBで申し込めるため店舗に出向く必要がありません。

• 順位頼みのためキャッシュバック額が変動
  ファイターズの成績が振るわないシーズンだとキャッシュバック総額が想定より少なくなる可能性があります。

病気・ケガで所定の状態になれば残高が0円
急性心筋梗塞や脳卒中は60日以上労働の制限を必要とする状態が継続するなど、保険金の支払事由が細かく定められています 。

所定の16状態には、脳や心臓に関連する疾患だけでなく、腎臓機能の喪失や要介護状態など、多岐にわたるリスクが含まれます 。

これらの状態に該当した段階で住宅ローン残高が全額保障され、完済扱いになります 。さらに、仕事に復帰しても残高は0円のままという点が大きな安心材料です 。

従来の「がん特約付団信」や「3大疾病特約付団信」よりも保障範囲が広く、病名に限定されないところが特徴です 。たとえば「腎臓が機能しなくなり人工透析が必要な状態」になった場合も対象となり、特定の病名かどうかではなく、身体状態に注目した保障となっています。

• 幅広いリスクに対応できる
  3大疾病だけでなく、病気やケガで身体障がい状態や要介護状態となったときなども保障対象となるため、従来の特約付団信より安心感があります 。
• 仕事に復帰しても残高0円
  所定の状態に該当した場合に住宅ローン残高が完済扱いになるため、ローン返済の心配から解放されます 。その後病状が回復し、仕事に復帰しても保障は変わりません。
• 生命保険の見直しが可能
  住宅ローン残高がなくなる保障が充実している分、加入している他の生命保険を見直すことで保険料を削減できる場合があります 。家計全体のコストを抑える機会にもなります。

• 申し込みには健康状態の審査がある
  病歴や持病によっては団信革命を含む特約付団信に加入できない場合があります 。また、緩和型団信が用意されているとはいえ、所定の審査を通らないと利用できません 。
• 適用外となるケースの確認が必要
  お借入れ日から90日以内に診断確定されたがんは対象外など、一定の除外期間・状態が設定されています 。
  「所定の状態」とみなされるための要件が細かく定義されており、症状や治療期間によっては保険金が支払われない可能性があります